太陽光発電の価格推移

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太陽光発電設備の価格推移

太陽光発電設備の価格推移についての話題は、皆さんも気になる所ですが、現状の推移と今後の方向性について、太陽光発電の価格背景から検証していきましょう。

 

太陽光発電の価格推移

太陽光発電は国の補助金政策と共に発展してきた経緯があります。
実際に普及が始まったのは、1970年代初頭に起こった第一次オイルショックでした。
この時、脱石油燃料への舵を切り始めた経産省は、太陽光発電への補助金政策を開始したのです。

 

 

 

太陽光発電の価格推移

その後、太陽光発電は徐々に市場が拡大し、価格も徐々に下落し始めました。

1997年辺りには、当時の1/5程度にまで価格下落が実現したのです。

 

1997年(平成9年) 補助金凍結

ところが1997年の京都議定書で、二酸化炭素排出量15%を議案国として打ち出した日本は、クリーンエネルギーの主軸を原子力とし、太陽光発電への補助金は一度凍結となりました。

 

これにより国内市場は冷え込み、代わりに1部を除き脱原発を打ち出したEUへと、太陽光発電の市場は推移していったのです。国策の後ろ盾を失ったメーカーは、太陽光発電への力が入らず、海外メーカーに後れを取って行きました。

 

元々、世界第一位の太陽光発電の生産国であった日本は、一位の座を他国に譲渡し、この状況下に危惧感を感じた経産省は、補助金を前倒しで復活させたのです。

 

これにより、再び市場は活性化し、そこで発生した東日本大震災に起因する脱原発問題、電気料金の値上げ問題が市場の促進を後押しする形となりました。
この数年は特に下落が激しく、1997年当時と比較して、価格は更に1/2程度になりつつあります。

 

現状も、太陽光発電設備の価格下落は継続しており、市場競争原理に従って、更に下落していく事が予想されています。しかしながら実情は、現在この下落を後押ししているのは購買意欲が強いからなのですが、この購買意欲の原因は経産省による売電政策に原因があるのです。

 

ところがこの売電政策、経産省は早期の内に売電価格を下げようとしているのです。
これはドイツの太陽光発電の施策により引き起こされた太陽光バブルにより、財政状況が悪化した例を懸念した経産省は同様な事が国内で起こらない為に、売電の早期下落を表明しています。

 

当然ながらこの推移でいくと、売電価格の下落と共に消費も落ち着き、価格の下落も落ち着いてくると見られています。

 

  • 現在の機器価格も限界に近づいており、今後はあまり大きな価格下落は見込めないでしょう。
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  • それよりも売電の価格下落のデメリットの方が大きいでしょう。
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  • 結局は収支ですから、トータルで判断しなければなりませんね。


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